そもそもドル円相場は9月以降の値動きが大きくなりやすいといった指摘もではそうだ。2000年以降について、1−8月と9−12月の値幅平均を比べると、前者が12.27円、後者が11.46円。つまり8ヶ月と4ヶ月の比較だが、値幅はそれほど違わないともいえるだろう。
とくにこの中で、1−8月の値幅が突出して大きかった2002年を除いた5年間で比較すると、1−8月の値幅平均は10.79円、9−12月は11.97円といった具合で、じつに両者の関係は逆転、4ヶ月の9−12月値幅が8ヶ月の1−8月値幅を上回っていた。FX取引、FX初心者、くりっく365、FX口座開設、FX資料請求
このような結果からすると、ある意味当然とも思われるが、2000年以降で見ると、2002年を除く5年間で、9−12月に年間のドル高値ないし安値をつけていた。2002年は8月までですでに20円近い値幅を達成していた。その中で結果的に年間の天井、底値ともに確認済みだったわけだが、それほど極端な動きがなかった中では、9月以降にもう一波乱が起こるのがドル円の「基本形」といえそうだ。
ドル円は、この夏相場の小動きが続く中で、当面の方向感も見失ったような状況となっている。ただこれまで見てきたことからすると、年末までに現行の115−116円程度から、少なくとも108円割れか、120円突破か、いずれかを目指す展開にはなりそうだ。 円は8月からほぼ一本調子で全面安が展開してきた。その主因は、円金利の大幅低下だろう。日本の長期金利は、7月末の1.9％をピークとして、最近にかけて1.6％まで低下した。ただ1.6％という水準は、3月に量的緩和を解除した時以来の低水準であり、その意味では円金利低下も一つの分岐点に差し掛かっているといえるだろう。同時にそれは、円全面安の岐路ということにもなりそうだ。円は8月に入ってからほぼ一本調子で全面安が展開してきた。ドル円より顕著だったのはクロス円。ユーロ円が150円の大台を突破したのに象徴されるように、ポンド円は220円を大きく突破、オセアニア通貨円も軒並み急上昇、円の急落となった。
では、なぜ円は急にこれほど弱くなったのか。これをうまく説明できそうなのは円金利の低下だろう。円金利は、たとえば長期金利、10年債利回りは7月末の1.9％をピークに、8月に入ると一貫して低下、最近は1.6％台まで低下していた。FX
このように円金利の大幅低下が進む中で、金融市場ではいわゆる円キャリー取引再拡大の観測が広がっていった。低金利の円で資金調達し、その資金をより高い利回りの先で運用する取引だ。こういった中で、円の全面安が拡大したと考えると納得はいく。
注目されるのは、円と株の関係だ。円と日本の株価は、5−7月にかけてかなり相関性の高い動きが続いてきた。ところが、この関係は8月に入ってから大きく崩れる。株価が一段高へ向かう中で、円は逆に全面安となってきたのである。
このような現象も、まさに円キャリー取引の中で起こりやすいものである。昨年12月にかけて円が1ドル＝120円を超える一段安に向かった局面でも、株価は逆に記録的上昇相場が展開した。株式投資というリスク資産投資と、円キャリー取引が合体した結果とされたが、最近の状況もそれと似た構図だったといえるだろう。ただし、そんな円キャリー取引拡大を支えた円金利の低下は、そろそろ一つの分岐点に差し掛かっているだろう。上記のように日本の長期金利は1.6％まで低下したが、これは3月、あの量的緩和解除以来の低水準だ。それ以前を見ても、1.6％という水準は、長期金利のテクニカルな分岐点になってきたことがわかる。
簡単な言い方をすると、この1.6％を割り込むと、日本の長期金利は一段と低下余地が拡大するが、そうでなければ、まさに当面の下限となる可能性もあるだろう、そんな重要なターニング・ポイントまで、すでに長期金利は低下してきた可能性があるわけだ。
円金利のこの間の大幅低下の一因は、米金利低下でもある。米金利も、まさに8月に入ってから低下傾向が一段と拡大、長期金利、10年債利回りは4.7％割れ近くまで低下してきた。日米の長期金利差は経験則的に3％前後である。その意味では、米長期金利が4.7％で、日本の長期金利が1.6％というのはとくに、円金利だけが下がり過ぎではない。
ただそんな米金利の低下も、さらに一段と広がっていくかとなると微妙な段階に差し掛かっているのではないか。ちなみに、2003年6月、それまで続けてきた利下げシリーズが終了すると米長期金利は反騰に転じたが、それは9月初めで一巡した。今回は逆に6月で利上げ終了した後から金利低下となっているが、同じように考えるなら一巡は近い。
このように見ると、円金利低下は、一つの分岐点に差し掛かっていると考えられる。そうであるなら、それと連動してきた円全面安も一つの曲がり角に立ちつつあるといえるだろう。 米住宅市況の急減速が、米経済の先行きへ暗雲を漂わせてきた。ＮＹのエコノミストの間では、「住宅バブル破裂」説が再燃する兆しもある。住宅関連統計の動きが、日本のバブル破裂やＩＴバブル破裂といった過去の代表的バブル破裂のそれに類似しているとの指摘もある。「著名経済学者」、Ｐ.クルーグマンの警告も最近一部で注目された。 先日ＮＹを訪問した際、米住宅投資のバブル破裂といった見方を聞いた。一時かなり広がった住宅バブル破裂懸念が再燃する可能性は注目される。ＮＹのあるエコノミストは、最近の住宅投資の推移は、1990年の日本のバブル破裂の日経平均、2000年のＩＴバブル破裂のナスダックの推移ととても似ていると説明した。FX
バブル破裂相場は、値動きが類似する傾向が強い。その意味では、いよいよ米住宅バブル破裂が現実化し始めている可能性がありそうだ。
住宅バブル破裂懸念は、一時かなり広がったことがあったが、最近はあまり聞かなくなっていた。しかし今後再燃する可能性は要注意だ。
また同エコノミストは、バーナンキＦＲＢ議長が最近の発言で住宅投資について「クローズリー」といった言葉を使っており、これはＦＲＢ発言としては非常に心配していることを示す「隠語」のように理解されているなどとも説明した。先日ＮＹを訪問した際、米住宅投資のバブル破裂といった見方を聞いた。一時かなり広がった住宅バブル破裂懸念が再燃する可能性は注目される。ＮＹのあるエコノミストは、最近の住宅投資の推移は、1990年の日本のバブル破裂の日経平均、2000年のＩＴバブル破裂のナスダックの推移ととても似ていると説明した。
バブル破裂相場は、値動きが類似する傾向が強い。その意味では、いよいよ米住宅バブル破裂が現実化し始めている可能性がありそうだ。
住宅バブル破裂懸念は、一時かなり広がったことがあったが、最近はあまり聞かなくなっていた。しかし今後再燃する可能性は要注意だ。
また同エコノミストは、バーナンキＦＲＢ議長が最近の発言で住宅投資について「クローズリー」といった言葉を使っており、これはＦＲＢ発言としては非常に心配していることを示す「隠語」のように理解されているなどとも説明した。このように米住宅バブル破裂が始まりつつあるのではないかといった見方を紹介したが、弊社のリアルタイム為替ニュース・サービス「fx wave」の中でも、「著名学者」の見方が紹介されていたので以下に引用してみたい。
「米著名経済学者であるポール・クルーグマン教授（プリンストン大学）は、25日付け米NYタイムズ紙に『住宅市場は見苦しくなっている』と題したコラムを掲載。住宅バブルの崩壊の兆しを指摘している。
同教授はコラムの中で『売れていない住宅が急激に増加していることは、大きなバスト（崩壊）のレシピにあることで、ソフトランディング（軟着陸）ではない』と指摘。住宅が米経済の主要なエンジンであり、『われわれが深刻な景気鈍化をどの程度回避できるかを知ることは難しい』と米景気に対して悲観的な見方を示している」。
さて、クルーグマンの悲観論がどの程度のものかはわからない点もあるが、こういった見方からすると、再利上げどころか、やはり早期利下げの可能性が今後注目されてくるのではないだろうか。実際、前述のエコノミストも、以下のような理由を述べた上で、ＦＲＢ再利上げはやはり難しいのではないかとの見方を示した。
・かつて、長期利上げシリーズが終了した後に再開した前例はほとんどない。いったん終了した利上げの再開には政治的な抵抗なども強いためだろう。FX
・利下げシリーズが中断の後再開した例はあるが、利上げではむしろ最後で利上げ幅が拡大するなど利上げが加速したケースはあったものの、これも再開という選択肢の困難さを示しているだろう。
実際に、グリーンスパンＦＲＢ議長時代の利上げシリーズにおける最後の利上げはすべて0.5％の大幅利上げ。再開が困難な利上げだけに、打ち止めまでに徹底的に対応していた感じが受け止められるといえそうだ。 ユーロや英ポンドといった欧州通貨の対円相場上昇が続いている。ただその中で、ユーロもポンドもかつてなかったほどの「買われ過ぎ」になっている。ちなみにユーロは対円で3月から7月まで5ヶ月連続陽線（ユーロ高）となっているが、これまでの連続記録は陽線が5ヶ月、陰線は6ヶ月が最長。このように見ると、さすがにユーロ高もいつ一息ついてもおかしくない段階に入っているのではないか。ユーロや英ポンドなどの欧州通貨「買われ過ぎ」が際立っている。
為替市場参加者の持ち高に関するデータであるシカゴＩＭＭ統計によると、8月15日現在で、ユーロは9万枚の買い持ち、ポンドは6.3万枚の買い持ち。それぞれユーロは過去2番目、ポンドは過去最大の買い持ちだ。
以下のような見方をすると、欧州通貨の今年に入ってからの買い持ち拡大が、かなり「異常」といえそうなものであることがわかるだろう。FX
ユーロの買い持ちは、今年4月から6万枚を超えてくるが、それまでの最高は2004年に記録した5万7千枚だった。つまり、ユーロは今年に入るまで買い持ちが6万枚を超えたことがなかったのに、最近は9万枚の買い持ちになっているわけだ。
ポンドについても同様。ポンドは昨年までは買い持ちが4万枚を越えたのが2回（2005年3月、1999年10月）だけだった。それが最近は6万枚を越える買い持ちになっているわけだ。
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